さくら銀行の危機の中の経営と新たな合併

誕生直後にバブル崩壊を迎え、旧両行が抱えていた多くの債権が不良債権化。さらに、元々旧太陽神戸銀行内にあった旧太陽・神戸との対立に加え、三井出身者との対立まで加わったことによって人事面でもいわゆる「たすきがけ人事」が取られた。旧太陽神戸と旧三井（というより、旧太陽・旧神戸・旧三井）間での店舗統合が、ごく近隣に位置していた店舗どうし以外は、長い間、ほとんど行われなかった。システム統合でさえ、完了までに約7年を要した。このように、業務効率が悪く、規模こそ大きくなったものの当初期待された合併効果は発揮されなかった。

 

このため、1997年の金融危機では、経営不安説が流れ、株価も低迷。巨額の公的資金注入を受けたほか、三井グループ各社やトヨタ自動車などへ増資を要請する事態にまで陥った。いかに旧帝銀（および旧東海銀）の取りまとめた協調融資や割賦販売支援により戦後最大の危機を脱した恩義あるトヨタとはいえ、製造業が一社単独で銀行支援に動くというのは異例の事態であった。こうしてさくら銀行は当面の危機を脱したのであるが、これを機に旧三井主導の経営が決定的になっていく。2001年合併により誕生した新銀行の行名は「三井住友銀行」となった。

 

さくら銀行最後のトップは、会長が旧神戸銀出身の高崎正弘、頭取が旧三井銀出身の岡田明重（のちに三井住友銀行初代会長）だった。岡田の頭取就任以後、リテール戦略の新機軸が次々とスタートし成功していった。具体的には、今日では当たり前となったコンビニATMのさきがけとして「アットバンク」をam/pm内に設置したことや、日本初のインターネット専業銀行「ジャパンネット銀行」を設立させたことが挙げられる。これらの成功がなければ、さくら銀行は経営を立て直すことも、住友銀行と対等の精神で合併に臨むこともなかったであろう。

 

余談ながら、一説によると、住友-さくらの合併ではさくら側が主導権を握ったとされる。通常、企業合併の際には「財務体質が強い」「業界上位」方の企業が主導権を握る。住友-さくらの場合も通常は財務体質が強い住友側が主導権を握るはずだった。しかし、さくら側は過去30年で二回もの都市銀行同士の合併を経験していたことから合併に際して必要なテクニックを熟知していた。そのため、さくら側が主導権を握ったと言われる。

 

また、三井住友銀行の個人向けリモートバンキング「One's ダイレクト」は、旧住友銀行が「ワンズダイレクト」として2000年に開始したものだが、さくら銀行でも、合併2か月前を切った2001年2月5日から、これに準ずる「《新》さくらのブラウザバンキングサービス」を開始していたことは、期間があまりにも短かったゆえに、ほとんど知られていないようである。「さくらのブラウザバンキングサービス（通称：旧ブラウザ）」は、三井住友銀行発足後に「One's ダイレクト」への移行期間を経て廃止されたが、「《新》さくらのブラウザバンキングサービス（通称：新ブラウザ）」は、三井住友銀行発足時にそのまま「One's ダイレクト」となった。それゆえ、「《新》さくらのブラウザバンキングサービス」の暗証カードは、現在もOne's ダイレクトで100％使用可能である。[1]

（フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』より）

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